2005 東洋経済新報社
中国、インド、そしてアジア全体を知ることが21世紀に日本が生きていくために必要である。
現在の日本人はインドのことをほとんど知らない。
インドは2001年の段階で、全人口10億1千万人のうち54%が年齢25歳未満であり人口構成が著しく若い。消費や内需の拡大につながる中産階級も台頭しており、21世紀の経済大国になると予測されている。
1990年代にインドは経済自由化とIT革命の相乗効果によりソフトウェア輸出が急速に拡大し、今では対外純債権国となっている。
このIT主導という成長モデルは、発展途上国とか先進国という既存の経済区分を曖昧にしてしまうグローバリゼーションの進展があってはじめて可能になった。
インドにおいては、ITのような先端技術のあとに製造業の成長や社会的インフラの整備が続く。遅れた社会的インフラは、インド経済の将来について強い疑問を抱く人々の重要な論拠になっていることも事実である。
インドというと不衛生なイメージを持つ人が少なくないが、そうしたイメージとは裏腹に、インドでは製薬産業が成長を続けており、今後も一層の拡大が見込まれている。インドの医療サービスは最先端の技術とコスト競争力があり、世界中の患者がわざわざ訪れる。
世界史的に見ても16~18世紀には、交易の中心はイスラム・インド・中国にあり茶・絹織物・砂糖・陶器・綿織物などを各地にもたらした。
中国・インドを中心とするアジアは200年程の年月を経て再び世界経済のエンジンとなっていく。
「ビジネス・シーンにおけるインド人との接し方」では
インド人は交渉や取引において、「NO」ということが少ない。インド人が、正面を向いたまま頭を左右に振るのは、話し手に対して強く同意しているジェスチャーであるという。
0 件のコメント:
コメントを投稿